中小企業の従業員教育 弱者の教育戦略ＣＤ
今こそ従業員教育に特別力を入れて取り組むときです。
「今年の重点経営課題は何ですか」のアンケート調査に、いつも「２位か３位」に出てくるのが従業員教育です。しかもこの状態が３０年も続いているのに、教育の成果はほとんど出ていません。なぜでしょうか。
１．原因の１つ目は、教育効果が全く出ないからです。
原因の１つ目は、従業員を１年に１回か２回講習会に参加させても、教育効果が全く出ないからです。講習会は「間接的教育」になるので、教育効果が出ないばかりか教育の「差別化」もできません。これでは参加費と人件費と交通費のムダ使いになってしまいます。この根拠を正しく理解することが、教育革新の第１歩になります。
２．原因の２つ目は、教育効果が決まる「公式」と、教育を構成する「大事な要因」をはっきり説明していない。
原因の２つ目は、教育効果が決まる「公式」と、教育を構成する「大事な要因」をはっきり説明している本やコンサルタントがいないことがあげられます。この２つを押えないまま教育すると、方向違いに進んだりウエイトが低いものに力を入れるので、結局教育効果が上がらないのです。
３．原因の３つ目は、弱者の教育戦略を実行していないことがあげられます。
原因の３つ目は、弱者の教育戦略を実行していないことがあげられます。競争条件が不利な会社は、弱者で経営をしないと業績が良くなることができないように、従業員の素質が高くないときは「弱者の教育戦略」を実行しないと、従業員の実力を高めることはできません。しかし教育コンサルタントがこのような事実をきちんと説明しないので、いつまでもムダな経費を使ている社長が多くいます。
４．原因の４つ目は、教育回数の絶対量が少ないことがあげられます。
原因の４つ目は、教育回数の絶対量が少ないことがあげられます。自社の従業員を同業者より高めるには、当然教育回数を同業者より「３倍～４倍多く」することがかかせません。そのためにはこれが実行できる仕組みなどの準備が必要になります。
安い経費で従業員の実力を効果的に高める、弱者の教育戦略ルールを従業員１００人以下の会社に焦点を当ててわかりやすく説明しているのがこのＣＤです。今こそ腰をすえて従業員教育に取り組むときです。
第１章 従業員教育の基本原則
- 従業員をセミナーに参加させても役に立たない７つの原因
- 個人の売上データが教えるもの
- ３年実績・長期推移の原則
- 営業リーダーが変わると結果が変わる
- 仕事の大事なところをつかむ能力が結果を左右
- 自営業者はよりはっきり結果が現れる
- 従業員教育の基本原則を押さえ直す
- ａ．社長が教育計画を立てる
- ｂ．社長がインストラクターになって従業員を教育
- ｃ．教育の差別化も欠かせない
- ｄ．大会社のやり方と中小企業のやり方は異なる
- 教育効果の公式をはっきりさせる
第２章 教育テーマの決め方
- 教育の種類
- 教育するテーマの決め方
第３章 良い教材の選び方
- 教材で説明されている経営規模と自社の経営規模が一致しているか
- 教材で説明されている業種と自社の業種は一致しているか
- レベルが高くて役に立つ教材の選び方
- 社長が自社専用の教材を作る
- ａ．営業には手引書が必要
- ｂ．新規開拓の手引書作りが不可欠
- ｃ．社長の中にはマニュアル嫌いがいる
- 自社専用の業務規則集を作る
- 自社専用のＣＤ教材を作る
- 教材費を用意する
第４章 弱者の教育戦略
- 社長自身がインストラクターになる
- 組織階層が上位の人から先に教育する
- ａ．意外な結果を示した実態調査
- ｂ．社長と従業員の間でも同じことが成立
- 少人数のグループを作る
- 教材を使た寺子屋式教育法の進め方
- ａ．本を教材に使った寺子屋式教育法の進め方
- ｂ．マニュアルを教材に使った寺子屋式教育法の進め方
- ＤＶＤを教材に使った寺子屋式教育法の進め方
- ａ．ＤＶＤは１５分ごとに止める
- ｂ．必ず応用するところを決める
- 幻に終わった教育革命
- 重要なテーマは感想文を提出してもらう
- 教育と訓練の違い
- 経営規模で変わるＯＪＴの担当者
- ＯＪＴの手引書を作る
第５章 教育回数を多くする
- 教育の実行計画を立てる
- 教育回数を多くする
- ３～４回教育したら必ずテストする
- 業績向上には役立たない成果主義の賃金制度
- 自己学習の仕組みを作る
- 個人差が著しい文章を読む能力
- 学校で教わった科目は全体のごくわずか
- 実行力の高め方
- 人は１０倍～２０倍の予備の脳細胞をもっている